煉瓦寸法規格に関する考察

1.はじめに

1.1 明治38年大高表

・戦前の煉瓦には複数の煉瓦寸法規格が存在していた。

・最もよく知られているのは、明治38年に大高庄右衛門が雑誌に投稿した『煉瓦の寸法に就て』に掲げられている5種。当時関西地方で主に流通していた5種の規格を掲げたもので、規格乱立の弊害を説き、東京形への統一を提案したもの。(カッコは筆者追記・ミリ単位に換算)

名称 長手(mm) 小口(mm) 厚(mm) 並形 7寸4分
(224.2mm)
3寸5分
(106.1mm)
1寸7分5厘
(53.0mm)
東京形 7寸5分
(227.3mm)
3寸6分
(109.1mm)
2寸
(60.6mm)
作業局形 7寸5分
(227.3mm)
3寸6分
(109.1mm)
1寸8分5厘
(56.1mm)
山陽新形 7寸2分
(218.2mm)
3寸4分5厘
(104.5mm)
1寸7分
(51.5mm)
山陽形 7寸5分
(227.3mm)
3寸5分5厘
(107.6mm)
2寸3分
(69.7mm)

この時期に流通していた煉瓦の寸法規格を通瞥できる資料として重宝するが、あまりに便利すぎるために、深く検証されないまま利用されてきたきらいがある。例えば寸法を5厘刻みで記しているが、5厘≒1.5ミリの違いを不確定要素の多い当時の焼成窯で実現できただろうか? 滝大吉は窯一室から出た煉瓦でも長手が2寸前後も異なるものが焼き上がるのが普通と述べている(『建築学講義録』)。

・実際に当時の煉瓦建造物で煉瓦寸法を計測しても上記5種の規格にぴったりと一致することは稀である(それは表面計測にならざるを得ないためもあるだろうが)。この傾向は明治初期~20年代に建造された構造物で顕著。過去に存在していたがM38時点では廃れていた規格があったのではないか(実際大高も報文の中で「独逸形」という寸法規格が過去に存在したことを述べている)。あるいは大高が示した数値自体を疑う必要があるのではないか。

1.2 大高表の寸法規格の検討

・大高表の数値を検証するため、明治初年代から昭和20年頃までに発行された書籍から煉瓦寸法に関する記述と、それがどのような名称で呼ばれていたかを収集・整理した。

M38大高表の数値を基準とし、全く同じ数値を掲げている場合は同色で、±5厘のうちにあるものは濃色、5厘以上1分以下の違いであるものを淡色で色付けした。東京形や山陽形については同一寸法を示したものが多い(=その形式の寸法として普遍的に認知されていた)が、並形については同寸法を示した書籍はなく、むしろ長が1~2分短いものを挙げたものが多い。作業局形などは「作業局形」と明記して寸法を示した著述は他になく、鉄道関係の文献で(そうと明示せずに)類似の寸法を掲げたものが散見される程度。山陽新形に至っては名称も類似寸法も掲げたものが存在しなかった。

・つまるところ、大高の示した数値は、大高が独自の判断で示したもので、社会的コンセンサスを得た数値ではなかった可能性が高い。大高表を信用せず、各規格の成立過程や寸法を検証し直す必要がある。

2.各寸法規格の検証

2.1. 東京形

・東京形煉瓦の源流は明治5年~10年に行なわれた銀座煉瓦街の建設で採用された寸法仕様(「煉化石並生石灰入札仕様書」〔『東京市史稿 市街編 54』pp.824-825〕)。7.5 x 3.6 x 2.0 寸 を定寸とし、それより5厘大きな木枠・5厘小さな木枠を用意し、その両方を通過する煉瓦のみを採用するとしている(しかも全数検査!)。厳格な検査基準の採用と、この煉瓦の生産によって東京府下における煉瓦製造が萌芽したことを考えると、この寸法規格が関東方面でのデファクト・スタンダードになったことはよく肯んじられる。

・この寸法が採用された理由は明らかになっていないが、銀座煉瓦街の設計を担ったアイルランド出身のお雇い外国人技師、トーマス・ウォートルスが煉瓦寸法まで定めたものであった。また「煉化石及モルタル試験報文」(『分析試験報文 第1号』、M28)には東京形寸法を「英吉利、スタッフォルドシャイア」の煉瓦寸法に近似したものという記述がある。Stuffordshireはイングランドを代表する窯業都市であったから、ウォートルスが見慣れていた・資料を入手しやすかったStuffordshireの煉瓦規格を参考にしたものかも知れない。(洋風建築の技術が輸入されて間もない頃であったから、インチ体系で設計された建物の設計ごと煉瓦もインチ体系の寸法を輸入し、尺寸体系に読み直して製造したものと想像される。
・Stuffordshire 煉瓦の寸法は同報文に 22.9 × 10.9 × 6.5 cm と示されている。これを1/8インチ単位で規格化すると 9 x 4-1/4 2-1/2 ins. で、厚6.0cmならば 9 x 4-1/4 2-3/8 ins. となる。このインチ体系の仕上がり寸法を尺寸体系に読み直した結果が 7.5 x 3.6 x 2.0 寸 という数字になったものと考えられる。

・東京形は長く関東地方のデファクト・スタンダードとなっていたが、必ずしも全ての煉瓦が厳密にこの寸法で作られたわけではない。明治15年頃に東京府下の各工場で製造されていた煉瓦を調査した記録では長230~218mm、小口108~112mm、厚57~62mmと多少の異同がある(林糾四郎「煉瓦石試験表」(建築雑誌No.1 M20.1.号))。

2.2. 官営鉄道の規格( 2-1/4 inch 厚、3 inch 厚、作業局形、鉄道庁第二種)

・官営鉄道の初期には 9 x 4-1/2 x 2-1/4 ins. という寸法規格が採用されていた節がある。明治5年新橋横浜間鉄道の際には主に石と木が採用され、煉瓦は駅舎建物などに採用されるに留まったが、大阪神戸間鉄道(明治7)や京都大阪間鉄道(明治9)の頃から線路浮体構造物に煉瓦が本格的に採用されるようになった。現存する当時の煉瓦構造物で煉瓦寸法を計測するとこの寸法に近い対厚比を得る。(島本~高槻間構造物80個平均)。

・また、大阪での煉瓦製造の草創期に「普通の二、四、八型(二寸、四寸、八寸)」の型枠で煉瓦を製造していたという記述が昭和5年『堺市史第3編』にある。この型枠で製造した素地を元の94%に縮むように焼けば(収縮率でいえば4.8%)、 9 x 4-1/2 x 2-1/4 ins. となる。あるいは素地型枠を 10 x 5 x 2-1/2 ins. で製造し90%に焼き縮むとしてもよい(収縮率10%。煉瓦は本来10%強の収縮率のことが多い)。

・9 x 4-1/2 x 2-1/4 ins. という寸法体系は我が国に鉄道が導入された頃にイギリスで慣用されていたものとみられる。1625年に即位したチャールズ1世がロンドン市街の建設のために設定した寸法を起源とする。18th London Stock。19thには議会が異なる寸法を採用するが、鉄道建設技術とともに旧寸法体系が輸入されたものとみられる(鉄道分野ではポンドヤード体系による設計が長く続いた)。

・明治24年鉄道庁甲第1137号(経理課長達)「煉化石検査標準の件」(以下M24規格)でも「並煉化石」の寸法をポンドヤード体系で示している。この規格はやや特殊で、長手×小口の平面形を最大 9 x 4-1/2 ins. から焼き縮むことを認め(焼き縮みの度合いによって一等品~三等品に分類)、ただし厚だけは 2-1/4 inch 決め打ちとしている。つまりどの等級でも厚 2-1/4 inch であることを厳密に要求したものであった。

・このことは、鉄道分野における煉瓦寸法の眼目が「厚さ」にあったことを意味している。長手方向や小口方向の煉瓦の大小は、タガネではつって短くしたり、長く/短く焼けた煉瓦を選択的に用いるなどして容易に調整することができるが、厚を数ミリ調整することは困難だからだ。少し後の文献になるが、煉瓦積橋台・橋脚を築造するのに必要な煉瓦の個数を計算する際、高さ方向は厚 2-1/4 inch に目地厚 1/4 inch を加えた寸法を単位とし、水平方向には目地を考慮せず 9 inch あるいは 4-1/2 inch を最小単位として---すなわち9 x 4-1/2 x 2-1/2 ins. という大きさをモジュールとして算出する方法が取られている(『鉄道道路曲線測量表』。確認したものは大正4年改増7版だが、初版明治34年で、説明にあるA~Dの記号は明治26年に制定された『鉄道版桁橋台及橋脚定規』の部位記号に対応している)。 9 x 4-1/2 ins. という平面形がそれ以下に焼き縮むことを前提とし、その焼き縮み分を目地にあてるというイメージで捉えられていたのかも知れない。

・明治34年に新永間市街線の建設が始まるとその高架線建設に用いる煉瓦の仕様が定められた(『明治34年10月26日 鉄作計乙第二〇〇七号「並形煉化石仕様書の件」・以下M34高架鉄道用規格)。この仕様書では寸法を 7.4 x 3.6 x 1.9 寸を定寸とし、長さにおいて2分、幅・厚さにおいて各1分までの伸縮を認めている。224.2 x 109.1 x 57.58 mm。M24規格の一等品に相当する寸法を尺寸体系で示したものとみられ、明治44年に煉瓦仕様書が改定された時にも第二種規格として採用されている(明治44年7月28日 鉄道庁達第563号「並形煉化石仕様書並検査方法」・以下M44規格)。

・大高が「作業局形」を示した時にはM24規格かM35高架鉄道規格が通用していたことになるが、大高は 7.5 x 3.6 x 1.85寸としていて、対厚比も明確に異なる。(M24規格:4.000/2.000、高架鉄道用:3.894/1.895、作業局形:4.112/2.000)

(中途)

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